【広告ビジネス】YouTubeは儲かるのか?【徹底検証】

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最近では、芸能人が続々とYouTubeにチャンネルを持つようになり、YouTuberが世の中に浸透してきました。

また、テレビでもYouTuberを観る機会は増え、タレントとの境界線がなくなってきたようにも思えます。

そこで、気になるのがYouTubeは今から参入しても儲かるのか?ですよね!

そこでこの記事では、YouTubeビジネスは儲かるのかについて徹底検証していきたいと思います!

YouTubeとは?

2020年は、5Gの登場や10Gbps対応の光ファイバー回線サービスの提供開始により、大量のトラフィックを扱うことができるようになります。

そのため、動画コンテンツは成長し続けていくと予測されており、その中でも「YouTube」は国内利用者数6200万人以上が利用しています。(2018年時点)

YouTube(ユーチューブ)は、 Google LLCが提供する[3]世界最大の動画共有サービス。Youは「あなた」、Tubeは「ブラウン管(テレビ)」という意味である[4]。

フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』

【結論】儲かるのか?

近年、小学生のなりたい職業ランキング上位になるほど広く知られるようになり職業としての市民権を得ています。

海外では、年間で約18億3000万も稼ぐと言われているダニエル・ミドルトン(チャンネル名:DanTDM)や17億以上稼いでいるエヴァン・フォン(チャンネル名:VanossGaming)など、YouTuberがセレブの仲間入りをしています。

日本では、海外ほどではありませんが、推定年収5億円とも噂されているFischer’s-フィッシャーズ-東海オンエアなどは有名です。

またこちらのサイトでは、YouTuberの上位50人の平均年収は1億938万円と記載されています。

次の動画では、人気YouTuber「ぷろたん」が具体的なアドセンスと企業案件に関する依頼料金について公表しています。

YouTuberの主な収入は、「アドセンス」と「案件/タイアップ」による報酬です。

「アドセンス」とは、いわゆる広告収入のことで1再生あたり0.1円や0.3円のような噂が飛び交っていますが、実際は動画につく広告はターゲットごとに変化していきますので、動画により価格は異なります。

例えば、ビジネス系の動画であれば視聴者層が大人であるため、広告単価は高い傾向にあり、逆にキッズ向けの動画は広告単価が低い傾向にあるようです。

「案件/タイアップ」とは、企業や個人がYouTuberを広告塔として利用することで、案件動画やタイアップ動画と言われるものを制作し、投稿することで報酬を得るものです。

事務所に所属しているYouTuberであれば、会社が決めた料金で請け負うことが多いですが、個人の場合はそれぞれがクライアントと取引をするため、報酬は変動します。

上記の収入以外には、オリジナルグッズ販売やオンラインサロン、情報商材など、自信の発信力を活かしたビジネスを展開している人も多くいます。

収益化の仕組み

YouTubeを収益化するには、一定の条件を満たしている必要があります。

  1. すべての YouTube の収益化ポリシーに準拠している。
  2. YouTube パートナー プログラムを利用可能な国や地域に居住している。
  3. 有効な公開動画の総再生時間が直近の 12 か月間で 4,000 時間以上である。
  4. チャンネル登録者数が 1,000 人以上である。

ただし、上記は最低要件なので、すべて満たしていても適切ではないと判断されれば、収益化を見送られることがあります。

また、一度は収益化が通ったアカウントでも、不適切な運営を行えば、収益化が停止されることもあるそうです。

YouTubeへの動画投稿で生活するには?

とりあえず、トップYouTuberは平均年収の何十倍も稼いでいることが分かりましたが、今から始めて生活できるくらいの収入を得ることができるのかという疑問が出てきます。

企業案件やタイアップ動画は、チャンネル登録者数により価格が変動してくることもありますが、広告収入(アドセンス)は動画の再生回数をコンスタントに稼がなければ、収入は望めなくなります。

裏を変えぜば、広告収入は収益化さえ通ってしまえばチャンネル登録者数が少なくても再生数を稼ぐことができればかなりの広告収入を見込めるということです。

まずは、チャンネル登録者数を1000人以上、総再生時間4000時間以上を目指して、収益化を行えば十分生活するだけの収入を得ることはできると言えます。

ただし、実力社会なので、再生数を稼ぐことができなければ厳しい現実が待ち受けています。

収益化されたチャンネルは全体の何パーセントなのか

登録者数が1000人以上のチャンネルはYouTubeに開設されている総チャンネル数の上位約11%と言われています。

もちろん、登録者数が1000人以上でも収益化が通らないチャンネルも数多く存在しますので、上記よりも少ないでしょう。

こう見ると、収益化へのハードルの高さに尻込みしてしまいますが、数本動画を投稿して放置されているアカウントも存在するため、コンスタントに投稿を続けているチャンネルであれば、収益化できる可能性はかなり高くなるはずです。

ちなみに1万人以上の登録者数を有しているチャンネルは上位2%、銀盾がもらえる10万人ともなると上位0.3%ほどになります。

生活するために必要なノルマ

仮に大卒新入社員の平均的な給料20万円を稼ぐためには、毎日投稿して、1動画あたり平均67000再生されて実現します。(0.1円で計算しましたが、ジャンルによりこれよりも少ない再生数でも実現は可能です。)

7万回近い再生回数をコンスタントに叩き出すのは、至難の業といえます。

目的別の考え方

YouTubeへ動画を投稿するだけで生活するとなると、かなり厳しい現実が待っていますが、あくまでもツールとして活用するにはとっても便利です。

例えば、YouTubeのライブ配信機能を使った生放送では、スーパーチャットという投げ銭システムがあったり、有料メンバー登録制度などがあるため、広告収入のような不安定な状況から脱出する方法もあります。

また、個人や自分の会社が展開するビジネスの広告宣伝として使用すれば、動画自体に収益性がなくても十分な稼ぎを得ることも期待できます。

まとめ

動画投稿やライブ配信で生計を立てることは、珍しくない時代になりました。

仕事としてYouTubeチャンネルの運営に注力することができるなら、十分に職業として生活する稼ぎとなるでしょう。

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